リフォーム済中古住宅とリフォーム前中古住宅、購入するならどっち?
リフォーム済中古住宅とリフォーム前中古住宅、購入するならどっち?~それぞれのメリット・デメリットを徹底比較~
マイホーム購入を検討する際、「新築」「中古」の選択に加えて、中古住宅の中でも「リフォーム済み物件」と「リフォーム前の物件」のどちらを選ぶかという判断が求められることがあります。
価格や立地条件だけでなく、将来のライフスタイルや予算との兼ね合いも大きく関係してくる重要な選択です。
本記事では、「リフォーム済中古住宅」と「リフォームしていない中古住宅」それぞれの特徴、メリット・デメリットを徹底比較し、購入を検討する方の参考になる情報を提供します。
リフォーム済中古住宅とは?
リフォーム済中古住宅とは、不動産会社や売主があらかじめ内装や設備、場合によっては外壁や屋根の修繕などを行った上で販売している住宅を指します。
クロス張替えやフローリングのリニューアル、システムキッチンやユニットバスの交換などが施されており、「見た目が新築同様に美しい」「すぐに住める」点が魅力です。
リフォーム済中古住宅のメリット
1. 即入居可能な状態で販売されている
最大のメリットは、購入後すぐに入居できるという点です。
多くのリフォーム済住宅は、内装や設備が新しく整えられており、家具を運び込むだけで生活を始めることができます。
リフォーム工事にかかる時間や仮住まいの手間が不要で、特に小さなお子様がいる家庭や、時間的な余裕がない方にとっては大きなメリットです。
2. 仕上がりが事前に確認できる
リフォーム前の中古住宅とは異なり、すでに完成された内装を見学した上で判断できるのも安心材料のひとつ。
間取り変更、内装デザイン、色使いなど、自分の好みに合うかどうかを目で見て確認できます。
「完成後のイメージがわかりにくい」といった不安を避けられる点は、リフォーム済住宅の魅力でしょう。
3. 不動産業者が販売する場合、「契約不適合責任」が2年間付くことが多い
不動産会社が売主となるリフォーム済物件は、原則として引き渡し後2年間の契約不適合責任(旧・瑕疵担保責任)が付くことが一般的です。
これは、雨漏りやシロアリ被害、構造上の欠陥など「通常有すべき品質がない」場合に、補修や損害賠償請求を受け付ける制度です。
個人間売買ではこのような責任はつかないことが多く、万一のトラブルに備えられる安心感は大きいと言えるでしょう。
リフォーム済中古住宅のデメリット
1. リフォーム内容が購入者の希望と合わない可能性
すでに施工が終わっているため、「壁紙の色が好みでない」「キッチンのレイアウトが使いにくい」といった不満が出ることもあります。
こだわりが強い方や、自分のライフスタイルに合わせて自由にカスタマイズしたい方にとっては、かえって制約が多く感じられるかもしれません。
2. リフォーム費用が物件価格に上乗せされている
当然ながら、施工されたリフォーム費用が販売価格に含まれているため、同じ築年数・立地の未改修物件より価格が高くなりがちです。
「自分でやればもっと安く済んだのでは」と感じる方もいるでしょう。
リフォームしていない中古住宅とは?
リフォーム前の中古住宅は、以前の居住者が使っていた状態のままで販売されている住宅です。
築年数によっては設備や内装が古く、修繕が必要な箇所が多いこともありますが、自分の好みや予算に応じたリフォームが可能で、カスタマイズの自由度が高いのが特徴です。
リフォーム前中古住宅のメリット
1. 購入価格が抑えられる
リフォーム費用が含まれていない分、同エリア・同条件のリフォーム済物件より価格が安価になる傾向があります。
住宅ローンの借入額を抑えることができ、将来的な資金計画にも柔軟性が生まれます。
2. 自分の好みに合わせたリフォームが可能
リノベーションの自由度が高く、自分好みの間取りや設備に作り替えることができます。
最近では「スケルトンリフォーム(骨組みだけ残して一から設計)」を選ぶ方も増えており、ライフスタイルに合ったオリジナルな住まいづくりができます。
3. リフォームの過程を確認できる安心感
信頼できる工務店やリフォーム業者に依頼すれば、使用する素材や施工内容を自分で把握・管理できる点は、品質面でも安心材料です。
また、間取りや断熱性能など、見えにくい部分までしっかりとチェックできるのもメリットです。
リフォーム前中古住宅のデメリット
1. 入居までに時間と手間がかかる
物件を購入してからリフォーム工事を開始するため、入居まで数か月かかるのが一般的です。
特にフルリノベーションを行う場合は、半年以上かかるケースもあります。
その間の仮住まいや引越しのスケジュール調整が必要となる点には注意が必要です。
2. 予算オーバーのリスクがある
事前に見積もりを取っていても、解体後に予期せぬ修繕が必要になることがあり、費用が膨らむリスクがあります。
老朽化した配管やシロアリ被害、構造の傷みなどが見つかると、追加費用が数十万円〜数百万円単位で発生することも珍しくありません。
3. 個人間売買では「契約不適合責任」が付かないこともある
リフォーム前物件は、個人が売主である場合が多く、契約不適合責任が免責されているケースも少なくありません。
つまり、引き渡し後に欠陥が見つかっても、補修を求めることができない可能性があります。
契約書の内容を十分に確認し、必要であればホームインスペクション(建物診断)を活用することが大切です。
まとめ:自分に合った選択をするために
比較項目 | リフォーム済中古住宅 | リフォーム前中古住宅 |
---|---|---|
価格 | やや高め | 比較的安価 |
入居時期 | 即入居可能 | リフォーム完了後 |
仕上がり | 見て確認できる | リフォーム後を想像 |
自由度 | 低め | 高い |
保証 | 契約不適合責任あり(2年) | なし or 限定的 |
手間 | 少ない | 多い(業者手配など) |
結局のところ、「すぐに住みたい」「リフォームに手間をかけたくない」「保証が欲しい」という方にはリフォーム済住宅が向いており、
「価格を抑えたい」「自分好みに家をつくりたい」「工事に関心がある」という方にはリフォーム前住宅が最適です。
大切なのは、自分と家族のライフスタイルや将来設計を見据えたうえで、メリット・デメリットを比較し、納得のいく住まい選びをすること。
住宅購入は人生の大きな選択の一つ。焦らず、しっかりと情報を収集して判断していきましょう。